「配送業者Amazon」の実態!評判や追跡方法

Amazonの配送業者は複数の会社が担当しています。

以前まではヤマトや佐川などといった有名な業者が主に担当していたのですが、ここ最近は配送業者が「Amazon」と設定される事も多くなり、それにまつわるトラブルなども頻発しているようです。

その実態や、トラブルを回避する方法などについて解説していきます。

 アマゾンの配送業者とは?

アマゾンロゴ

アマゾンの配送に関しては、主に以下のような業者が請け負っています。

  • ヤマト運輸
  • 佐川急便
  • 日本郵便
  • カトーレック
  • プラスカーゴサービス
  • ヤマトホームコンビニエンス
  • DHL(海外)
  • ECMC(海外)

配達伝票や商品の追跡などの際には、それぞれの会社が請負うことになります。

上記以外の配送となる場合には、業者名が「Amazon」と明記されるようになります。

これは、Amazonが提携している幾つかの中小の宅配業者などの事を意味しています。

勘違いしてしまいそうですが、決してAmazonの社員が配達をするという意味ではないのです。

配送業者「Amazon」には大きく分けて以下の2通りが存在します。

デリバリープロバイダ

TMG

デリバリープロバイダとは、各地方・地域にある中小規模の運送会社の総称です。

以前まではそのまま「デリバリープロバイダ」という名称で配達をしていましたが、トラブルや悪評が相次いだ影響もあって以後「Amazon」という名前に変更・統一されることになりました。

現在のデリバリープロバイダ加盟業者は以下のとおりです。

  • TMG
  • SBC即配サポート
  • 札幌通運
  • 丸和運輸機関
  • 若葉ネットワークサービス
  • ギオンデリバリーサービス
  • ヒップスタイル
  • 遠州トラック
  • ロジネットジャパン西日本

これらの運送業者はそれぞれ配達を行っている地域が限定されており、注文者の住所などによってどのデリバリープロバイダが担当するかが決まります。

世間的に評判が悪いという意見が多数寄せられているのはこれらのデリバリープロバイダが原因である事が殆どです。

アマゾンフレックス

アマゾンフレックス

アマゾンフレックスとは、Amazonが個人事業主へ商品の配達を委託するという新しいワークスタイルの事です。

黒ナンバーの軽貨物車を持っている方が、自分の都合に合わせて働くタイミングを決めることができます。

それぞれの配送センターに保管してある荷物を積み込み、エリア内の住所に配達するというスタイルは「ウーバーイーツ」のようなものと似ていますが、業務を行うには車両を持っているという事は勿論「貨物軽自動車運送事業の届け出」が必要となるので誰でも気軽に始められるという訳ではありません。

対応エリアも現時点では関東と関西の中心部のみとなっているので、特にトラブルや問題が多く発生しているという事はありません。

アマゾンでの配送業者の確認方法

注文した商品がどの運送会社で配達されるのかを確認しましょう。

まずはアマゾンのトップページから「返品もこちら 注文履歴」と書かれている箇所をクリック。

注文履歴

購入した商品が配達中の場合は、商品画像の横に「配送状況を確認」というボタンが表示されているのでクリック。

配送状況を確認

◯◯◯が配送」と表示されている部分から業者を確認することができます。

Amazonが配送

事前に配送業者を選択する事は出来ない

商品の配送業者を確認できるのは購入後のみとなっています。

注文前に購入者側が業者を指定する事は残念ながらできません。

また、商品ページに表示されいる「出荷元」「販売元」がAmazon.co.jpと表示されているからと言ってアマゾン配送という訳でもありません。

上記の場合はあくまで「アマゾンが販売している商品を、アマゾンの倉庫から出荷をしますよ」という意味で、その商品倉庫まで取りに来て実際に配達するのは別の業者という事なのです。

同じように「prime」と表示された商品であっても業者が固定されるという事はありません。

アマゾンの配送業者を回避する2つの方法

商品の配送業者を直接選択する事はできませんが、「ある方法」によってデリバリープロバイダの配送を避ける事ができます。

条件はただ1つ「受け取りスポット」を利用できる商品であるかどうかです。

受取スポットへ配送するのはヤマト運輸のみとなっているので、これにより間接的にヤマト運輸を指定した事になります。

受取スポットには2種類が存在します。

コンビニ受取りを利用する

指定の商品をコンビニに届けてもらい、レジにて受け取ることができるのが「コンビニ受取」です。

全国のローソン、ファミリーマート、ミニストップが店頭受取に対応しているので24時間好きなタイミングで受け取る事ができるので不在時の再配達などの心配がありません。(およそ10日間保管されます)

Amazon Hubロッカーを利用する

スーパーや駅などに設置されているアマゾン専用の宅配ロッカーが「Amazon Hubロッカー」です。

2021年時点では全国におよそ800箇所以上ものAmazon Hubロッカーが設置されており、今後も更に設置台数は増えていく予定です。

こちらも24時間いつでも受取が可能なだけでなく、商品や購入者の住所や名前などのプライベートな情報を誰にも見られる事無く商品を受け取る事ができるというのが最大の特徴です。

また、Amazon Hub カウンターが設定されているお店を受取スポットに指定することも可能です。

アマゾン配送の追跡・問い合わせ方法

配送業者が「Amazon」となっている商品が中々届かない…と言った場合の追跡方法をご紹介します。

それでも問題が解決しないなどの場合の問い合わせ方法も併せてご紹介します。

荷物の追跡方法

1.アマゾンのトップページから「 注文履歴」をクリック。

注文履歴

2.「 配送状況を確認」というボタンが表示されているのでクリック。

配送状況を確認

3.表示されているステータスから配送状況を把握する

配送状況確認画面にて表示されるステータスは以下の順番で更新されていきます

・商品を発送しました

・お近くの配達店まで輸送中です

・お近くの配達店へ到着しました。

・配達中です

・配達完了

配送業者Amazonの配達時間は7時~22時までなので、ステータスが配達中となっていても時間外であれば翌日以降になる可能性があります。

お問い合わせ方法

配送業者Amazonの問い合わせ先は、実際に配送をしている業者関係なく1つに集約しています。

■電話番号 : 0120-889-368

荷物の再配達などの際にも上記の電話番号が対応しています。

電話以外でのお問い合わせを希望する方は、Amazonのカスタマーサービスを利用しましょう。

チャットやEメールでのお問い合わせが可能です。

配送業者アマゾンにまつわるトラブル

一般的な配送業者に比べてAmazon配送の場合にトラブルが多く報告されている印象があります。

具体的にどのような事例があるのでしょうか?

  • 指定した時間に配送がされなかった
  • 不在票を投函されなかった
  • 商品を郵便受けに無理やり投函した(破損)
  • 配達員の態度が悪い
  • 再配達依頼の連絡が繋がらない
  • 在宅だったのに不在扱いで商品が返送された

トラブルが多い理由・原因は?

このような配送トラブルが多発しているのには理由があります。

まず1つは「配達するドライバーが配送業者の下請け」の場合があるからす。直接会社に雇われてる訳ではないという理由から責任感の欠如が見られ、仕事内容の質も低下してしまうというのは配送に限らずあらゆる業種で起きている問題です。

2つ目は、そのような委託されたドライバーの賃金は元請けからの中抜により非常に低いのです。それでも仕事の量は変わらないので、モチベーションが上がらないというのは容易に想像ができます。

一番安全・丁寧な配送業者は?

それでは、結局どこが一番まともな配送業者なのでしょうか?

これに関しては一概に「この業者が良い」「ココの業者はひどい」という事は言えません。

日本におけるトップであるヤマト運輸や佐川急便に関しても様々な評判がネット上で見られますが信憑性の面であったり、口コミというのは大体「悪い評判の方が多く目に付きやすい」という性質があるからです。

Amazon配送は置き配が可能

これまでデメリットや悪評ばかりを取り上げてきましたが、決して悪い事だけではありません。

Amazonが配送する商品においては、「置き配」が利用できます。

置き配とは商品の配達時に直接訪問・手渡しをせずに玄関など指定の場所に置いて配達完了とする配送スタイルです。

Amazonの置き配の使い方や盗難やトラブル対策!

アマゾンの配送業者のまとめ

いかがでしたでしょうか。

配送業者「Amazon」の正体は、アマゾンが委託している地方の中小規模の運送会社の総称「デリバリープロバイダ」の事でした。

ヤマト運輸、佐川急便、日本郵便などの有名企業と比べるとトラブルやサービス自体に不満があるという感想を抱く方が多いという事でしばしば問題になっているのは否めません。

コンビニ受取やAmazon Hubロッカーを利用する事でデリバリープロバイダを避ける事ができますが、商品のサイズが大きい場合はこれらの受け取りスポットが利用できないというのが難点です。

今後のアマゾンやデリバリープロバイダのそれぞれの運送業者側の努力によってサービスが向上していく流れになっていけば、より良い物流環境になっていくものと思われます。